ファイナル・ウォー アメリカが目論む最後の「日本収奪計画」

ベンジャミン・フルフォード

2014年の年明け以来、世界で明らかに今までと異なることや、何かを示唆する不自然な事件が起こっている。特に、新世界秩序を作るべく数世紀にわたり、世界の表裏から政治・経済・軍事などを支配してきた闇の支配者たち―すなわちサタンを崇拝する一方で、時にユダヤ教やキリスト教、イスラム教などの信徒を騙り、世界に混乱と恐怖の種を植え付けてきた「サバタイ派マフィア」たち―の権力構造に揺らぎが生じてきたように思えてならない事件が頻発しているのだ。具体的に言うと、欧米大手銀行の上級役員やエコノミストの不審な死を遂げたこと、気象兵器が使われたと思われる異常気象が世界各地で発生していること、デビッド・ロックフェラーの御曹司リチャードが自家用機を攻撃され墜落死したこと、などである。こうした奇妙な出来事や、闇の支配者の「旧体制側」の弱体化を予感させるような事象が頻発していることは結果として何をもたらすのか。著者のベンジャミン・フルフォード氏が、いよいよ追い込まれた闇の支配者たちが戦後連綿と受け継がれてきた日本からの収奪を本格化し始めるという、身の毛がよだつような計画の全貌に迫る。

かつて世界統一政府を目論んだ闇の支配者は、内部抗争を繰り返した結果分裂状態に陥っている。ロックフェラー一族やブッシュ親子などナチスの系譜にある者らが、日本をコントロールしているアメリカを動かして、彼らの生存のため日本に眠る日本人の個人資産および日本の国土に狙いを定め、すべてを収奪する「起死回生の復活劇」のシナリオを描いているという。では、なぜ彼らはここまで追い詰められたのか。それは、かつてドルとユーロの発行権を握っていた彼らには、その通貨を裏付けるための金(ゴールド)も石油も残されていないからだ。さらに、米国債もすでにその価値を失っている。そうした状況において、崩壊説までまことしやかに噂されるようになったFRB(ロックフェラー家やロスチャイルド家が支配)は、戦後以来「カネのなる木」として育成してきた日本に目を付けたというわけだ。郵政民営化、がん保険、司法試験制度変更などはその一環。また、アベノミクスでは、外国人が相当数の株式(個人35.9%)を保有している日本銀行が円を刷ってFRBの株主に渡しているという見方も披露する。

そして、闇の支配者による日本収奪計画の最たるものがTPPだ。メディアではTPP関連の話題と言えば農業政策程度で、その本丸が語られることはない。では、その本丸とは何だ。それは340兆円とも言われる郵便貯金・簡易保険、さらに連結総資産額83兆円近いと言われる農林中金や50兆円と言われるJA共済などを中心とした日本人の資産、ジャパンマネーに他ならない。一度TPPの枠組みに入ってしまうと、ISD条(投資家対国家紛争解決)項やラチェット(自由化不可逆)規定により、アメリカ(彼ら闇の支配者)のルールで裁かれ強制的に制度を変更させられてしまうことも忘れてはならない。

ここまでは本書に書かれていることのほんの触りの部分を紹介しただけにすぎない。ほかにも、食料や医療を通して世界の人口をコントロールしようとする企てや、東アジアに紛争の火種をまこうと画策する動き、国力の凋落したアメリカが世界で巻き込まれている覇権抗争など、窮地に押し込まれた闇の支配者たちが放ち続ける悪魔の計画が累々と綴られている。こういった類の本はとかく陰謀論で片付けられることがほとんどで、たしかに本書でも明確なソースを付記することなく「ある信頼できる筋からの情報では」で進められていく箇所が多いため、そう切り捨てられても仕方のない向きはある。そうは言っても、陰謀論と笑い飛ばして無関係を気取ることもあまりに無神経すぎる。信じるか否かは別として、フルフォード氏は2020年、つまり東京オリンピックの年が日本にとってのデッドラインになると語る。2020年までに日本は闇の支配者に屈し収奪され尽くされて抜け殻のようになっているか、はたまた日本人の多くがこの謀略に気づいて闇の支配者の意図を挫き本当の意味で日本を取り戻せているか。日本人ならどちらを望むかは言わずもがなであろう。


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