いまや韓国経済を語る上で欠かせない存在となった、三橋貴明氏による最新レポート。株主至上主義に邁進する大企業（サムスン、LG、現代など）が国民を貧困に導いている歪んだ経済モデルをはじめ、反日でしか国威をつなぎ止められない脆弱な社会基盤、国を見限って海外に移民する人材の大量流出、職人を徹底的に蔑む民族性のため独自技術がまったく育たない不毛な産業ベース、完全に米国の経済植民地となった米韓FTA、そして、世界各地で嫌われる行為を平気でする狂信的にねじ曲がった精神構造を論拠に、韓国経済に一筋の光明も見出すことのできない事実を開陳する。
これまで何度も経済危機がささやかれながら、しぶとくも崖っぷちで留まってきたのはどうした理由からか。それは、諸外国による人道的で情緒的な支援の賜物ではなく、ただ単に韓国には中国・北朝鮮・ロシアに対する「重し石」として存在してもらわねばならないという地政学的な理由による。危機を脱した韓国が「ウリナラは偉大なり！」と浮かれている陰で、その尻ぬぐいをした日本が評価されたことは一度もない。
三橋氏は本書の最後で、「韓国が反日教育をやめない限り日韓関係に未来はない」と締めくくっているが、本心ではなく、うまくまとめようとしただけだろう。韓国が反日をやめることは絶対にあり得ない。何を言っても紳士的に優しく対応してくれる日本こそが、意識を変えなければならないのだ。かつて中国の千年属国だった朝鮮は骨の髄まで奴隷根性が身についているため、殴って言い聞かせないとわからない（旧日本軍ではそういう訓示があったらしい）。ここ最近、東京・新大久保をはじめとする各地の朝鮮人街で排韓デモが行われており、これがいいきっかけになるのではないかと思う。22日の「竹島の日」を前に韓国経済崩壊を強く願う。
